認定外の新型出生前検査が増加

胎児の先天的な病気を調べる新型出生前検査を学会の認定なく行う医療機関が増加しているという報道がありました。

日本産科婦人科学会の指針において、新型出生前検査の検査対象は原則35歳以上の妊婦で、3種類の病気に限られています。

2016年にも同様の記事が出ていますが、当時の記事では認定外で新型出生前検査を行っている認定外施設が3施設で、日本医師会や日本産科婦人科学会を含む5団体が「直ちに検査を中止すべきだ」という共同声明を発表したにもかかわらず、今回の調査では全国で15施設に増えています。

実施に法規制はありませんが、39件の関連するトラブルが報告されており、今後も増加することが予想されます。現状と指針の隔たりの間で妊婦さんが不利益を被らないよう対応が必要だと思います。

<参照>
新型出生前検査、「認定外」最大6900件…トラブル39件報告、読売新聞、2018年12月12日
新出生前診断、認定外施設は検査中止を 5団体が声明、日本経済新聞、2016/11/3

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