新型出生前診断の実施施設拡大が事実上決定

1年ほど前に日本産科婦人科学会が新型出生前診断の条件緩和を進める方針であることを書きましたが、12日の倫理委員会でおおむね了承され、従来の方針を大幅に転換し、実施施設の拡大が事実上決まりました。早ければ3月の理事会で正式決定となります。

新指針案では、出産を扱う医療機関なら、遺伝の専門家がいない産婦人科医1人の診療所でも学会が指定する研修を受ければ新型出生前診断を実施できるようになります。

過去5年半で病気が確定した約900人のうち9割は中絶を選択しており、丁寧なカウンセリングが必要です。

読売新聞・医療部の鈴木希さんは「実施する医療機関の認定は、妊婦の安心材料にならなければ意味がない。適切に実施できない医療機関にお墨付きを与える結果になってはならない」と言っておられますが、制度ありきではなく、現実に合うように実施状況を都度検証し、柔軟に改善していってほしいと思います。

<参照>
■鈴木希、新型出生前検査、実施条件を緩和へ…日産婦倫理委が拡大を了承、読売新聞、2019年2月13日

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする